こんにちは、あっちゃんです！
我が家は共働き世帯です。
節税について興味があり、私の収入で数年前から段階的にふるさと納税→個人型確定拠出年金（iDeCo）を始めてきた結果、大きな変化がありました。
共働き家計、ふるさと納税とiDeCoを始めました
ふるさと納税とiDeCoがどの程度収入に影響があったでしょうか。
住民税の通知書を見ながら解説していきます。
ふるさと納税とは
おなじみふるさと納税は、好きな自治体に寄付ができる制度です。
自治体に寄付をすることによって、返礼品がもらえたり、税金が控除されるというメリットがあります。また地震や洪水などの自然災害にあった地域に直接義援金として寄付をする人も増えています。
実質負担は2000円でかなりお得な制度だといえますが、初期費用は必要になります。
負担2000円でどれぐらい寄付できるのか？は様々なサイトでシミュレーションできますので、
一度試してみてください。
個人型確定拠出年金（iDeCo）とは
個人で運用できる年金制度で、毎月指定した掛け金を積み立てて、自身で運用していきます。
60歳になるまで引き出しができないというデメリットもありますが、老後資金用に貯めているお金なので、引き出しする予定もないということで満額の23000円を拠出しています。
こちらもどれだけ節税できるのかが事前にシミュレーションできるので、始める前に試してみてくださいね。
二つを併用したときの手取りの変化
平成28年度…なにもしていない段階
平成29年度…ふるさと納税を開始
平成30年…iDeCo開始
年代を追って見てみましょう。
平成28年度の住民税は、月額約11000円でした。
それがふるさと納税を始めたことで、
平成29年度には月約8500円に落ちました。
年間で約25000円の住民税削減です。
これは納税時に支払った分が戻ってきていることになりますが、
実質2000円で返礼品をたくさんもらっているので、始めない理由がないですよね。
普通に食品を買っていたら、消費して食べて終わり。ふるさと納税で食品を買ったことで、2000円以上購入した分は手元に戻り、プラスで沢山の地場産品を食べることができました。普通に買っていては2000円じゃまず購入できない品ばかりです。
そして平成29年、ふるさと納税の効果を感じた年にiDeCoをスタート。
それから毎月満額の23000円をかけています。
※育休中も変わらず230000円かけ続けていました。
年間で23000×12＝276000円の拠出になりますね。
すると、住民税はどう変化したでしょうか？
住民税の驚異的な変化に驚き
平成30年度 月額約5000円に！
2年前に比べて、残業をしたわけでもない、節約も何もしていないのに、月々6000円の差が出ました。
別の言葉でいうと、6000円の手取りが増えました…！
お給料は簡単には増えない
節約は、手取りをどう使っていくか、どうやって残すかを熱心に考えます。
お給料は働けど働けどそう簡単には増えないからです。
お給料が増えないなら、税金の負担を軽くするという方法もあるということを知ってもらいたくてこの記事を書きました。
手取りは増えないという考え方の中で、副業や複業というところで収入を増やそうとする人が増えているわけですが、そもそも毎月当たり前に引かれている税金や社会保険、年金に目を向ける人って意外に少ないと思うんです。
住民税を節税する努力をすれば（特に何も努力していないですが…）人の見ていないところに目を向けて仕組みづくりをすれば、毎月6000円、年間で72000円もの手取りアップにつながるということです。
浮いたお金は、堅実に貯金するなり電気代水道代に充てるなり、自分のお小遣いにするなり使い方は自由です。
月6000円ってかなり暮らしに余裕が出ると思うんですがどうでしょうか？
もちろんふるさと納税の額や確定拠出年金の額によって金額は上下しますが、私はやってよかったと思っています。
iDeCoを開始するのにおススメの証券口座
私は楽天証券を愛用しています。
各種証券会社であまり高額なキャンペーンは見られませんが、その他の証券会社で口座を開設するにしても、これから始める方は必ずハピタスのポイントサイトを経由してポイントゲットしてくださいね！
何かを始める、何かを買うときは必ず最初にポイントサイトを確認して、経由する。
やることは同じでも、ポイントサイトをかませることで、やっているひとだけが得をします。
少しずつでもお得を積み重ねていきましょう。
注意点
※我が家はふるさと納税にかける初期投資はボーナスから出しています。
万が一ボーナスがない場合は納税をしないと決めています。
ボーナスは人それぞれなので、月々の収入を上げることにポイントを置いています。
※確定拠出年金はデメリットももちろんあります。
内容をよく理解した上で開始するかどうか検討してみてください。
※確定拠出年金を開始すると、掛け金が控除対象になるため、その額の分だけ「収入が少なかった」と判断されます。
控除前の収入でふるさと納税可能額を計算すると、
オーバーして損をすることがありますので、双方を考慮し無駄のない納税をお勧めします。
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